2007年 07月 31日
怒涛のCase Study |
2日で7ケース行いました。もはやどの授業がどの先生だったか覚えてません。
教授も授業中に話していましたが、ケースが多すぎて、次のケースに追われすぎていて、1年目は1週間前のケースですらTitleを言われても思い出せない学生が多いようです。そして実際「先週やった○○のケースってどんな業種だったか覚えてる?」と聞かれ、60人中1人しか即答できませんでした。
一方で、ひとつひとつのケースはうまく作られていて、表面をさらっと読むと一度わかった気になるのですが、分析してみると新たな発見があり、Study Groupで議論するとまた新しい視点が生まれ、授業で議論していると、最後には教授から見抜けなかった内容が更に出てくるといった具合に、驚きの連続です。
「アサヒ対キリンで、アサヒはこうやって成功した」みたいな形で成功企業の事例を文章や講義で学ぶのではなく、「今あなたはこういう状況に置かれていて、判断を迫られています」みたいに、事業が成功するかどうかわからない段階で、その時点での不完全な情報を基に「自分ならどうするか?」を迫られるので、自分が考え至らなかった視点や分析、戦略がでてくると、まさに目からウロコです。言われてみてケースの該当箇所や添付資料を見てみると、確かにその兆候が出ていたりして、面白いです。
ケースもAmzaon.comとかだったりすると、時点が1998年とかであったとしても「どうせこの後成功すんだろ」みたいになってしまいますが、インドの流通業とか、アメリカの小さな町のケーブルTV業者の競争、抗エイズ薬とかだと、普通に事実をしらないので、見方・分析・経験によってかなり立場が分かれるのが興味深かったりします。
ケーブルTV会社は個人的に印象に残っていて、Nationwideの民間ケーブルTV会社が営業を独占していたわずか18500人の町(TV電波は届かない)で、値段が高いことに不満を募らせた市民の声を受け、行政がケーブルTV事業に参入しちゃいます。行政のケーブルTV事業は年間1億円以上の赤字を出し、公営の電力事業やガス事業で生まれた資金をケーブルTV事業にまわし、赤字を増税で補うという、一見とんでもない民業圧迫をしますが、よくよく見てみると、増税額よりも価格競争による恩恵の方が市民にとっては、大きかったりします。
その市民への恩恵と増税負担のバランスを鑑みると、市側は更なる価格競争に持ち込める体力と理由があり、僕らのStudy Groupでは、月1ドルとかにまで値下げして、競合をSqueeze Outし、残ったインフラと顧客をただ同然で手に入れ、Break Evenを超えようという、我ながら「それはなしでしょ~」Planを考えていたのですが、実際に7年間攻防を繰り広げた後、民間業者はその町から撤退してしまい、今では公営のケーブルTV会社のみ残っているようです。いや、ほんとに、民間企業にとっては大迷惑な話なんですが。。。
(7月24日分も後付で更新しました)
教授も授業中に話していましたが、ケースが多すぎて、次のケースに追われすぎていて、1年目は1週間前のケースですらTitleを言われても思い出せない学生が多いようです。そして実際「先週やった○○のケースってどんな業種だったか覚えてる?」と聞かれ、60人中1人しか即答できませんでした。
一方で、ひとつひとつのケースはうまく作られていて、表面をさらっと読むと一度わかった気になるのですが、分析してみると新たな発見があり、Study Groupで議論するとまた新しい視点が生まれ、授業で議論していると、最後には教授から見抜けなかった内容が更に出てくるといった具合に、驚きの連続です。
「アサヒ対キリンで、アサヒはこうやって成功した」みたいな形で成功企業の事例を文章や講義で学ぶのではなく、「今あなたはこういう状況に置かれていて、判断を迫られています」みたいに、事業が成功するかどうかわからない段階で、その時点での不完全な情報を基に「自分ならどうするか?」を迫られるので、自分が考え至らなかった視点や分析、戦略がでてくると、まさに目からウロコです。言われてみてケースの該当箇所や添付資料を見てみると、確かにその兆候が出ていたりして、面白いです。
ケースもAmzaon.comとかだったりすると、時点が1998年とかであったとしても「どうせこの後成功すんだろ」みたいになってしまいますが、インドの流通業とか、アメリカの小さな町のケーブルTV業者の競争、抗エイズ薬とかだと、普通に事実をしらないので、見方・分析・経験によってかなり立場が分かれるのが興味深かったりします。
ケーブルTV会社は個人的に印象に残っていて、Nationwideの民間ケーブルTV会社が営業を独占していたわずか18500人の町(TV電波は届かない)で、値段が高いことに不満を募らせた市民の声を受け、行政がケーブルTV事業に参入しちゃいます。行政のケーブルTV事業は年間1億円以上の赤字を出し、公営の電力事業やガス事業で生まれた資金をケーブルTV事業にまわし、赤字を増税で補うという、一見とんでもない民業圧迫をしますが、よくよく見てみると、増税額よりも価格競争による恩恵の方が市民にとっては、大きかったりします。
その市民への恩恵と増税負担のバランスを鑑みると、市側は更なる価格競争に持ち込める体力と理由があり、僕らのStudy Groupでは、月1ドルとかにまで値下げして、競合をSqueeze Outし、残ったインフラと顧客をただ同然で手に入れ、Break Evenを超えようという、我ながら「それはなしでしょ~」Planを考えていたのですが、実際に7年間攻防を繰り広げた後、民間業者はその町から撤退してしまい、今では公営のケーブルTV会社のみ残っているようです。いや、ほんとに、民間企業にとっては大迷惑な話なんですが。。。
(7月24日分も後付で更新しました)
by ryuhei_21
| 2007-07-31 19:06
| 出来事